■温暖化問題■国連、ウィンタースポーツ産業への警告（１）
2004.4.26AM5:20更新
２００３年１２月、国連はウィンタースポーツ産業に対し世界に警告を発した。アメリカＣＮＮ、ＡＢＣ放送などもすでに放映しているのでご覧になった方も多いかもしれない。国連が発表した内容によると２０３０年、スキーができるのは標高１５００ｍ〜１８００ｍまで引き上げられるという内容だった。もしこれが現実となれば日本のほとんどのスキー場は全滅する。日本にはスキードームザウスという人口スキー場があったが、あえなく倒産になった。人口スキー場はコストがかかる。また、通常のスキー場には人口降雪機があるところもあるが、気温が上昇すれば人口降雪機も歯が立たないのは目に見えている。また、国連は発表していないが、温暖化の問題は宇宙にあるとの説もある。
国連環境計画（ＵＮＥＰ）のクラウス・テプファー事務局長は、「地球温暖化は洪水や干ばつなどの原因となり、特に南半球の発展途上国で深刻な問題を引き起こしている。しかし、温暖化は北半球の先進諸国においても、経済的、社会的、文化的な面で、非常に大きな影響を与える」と警告している。
スキーが経済の８割を占めると言われているオーストリア、ヨーロッパ諸国は大打撃も有り得るとの仮説も立てられる。だが、徐々にその足音は聞こえている。昨年、ＦＩＳワールドカップスキーアルペンのレースは中止が連続し、イタリアなどで代替レースを行うなどしてシーズンを終えたという事実がある。原因は雪不足と悪天候だった。また日本国内でも例年に無い事例が出てきた。
まず昨年、日本で降雪が遅れた。一月になってようやく根雪になったところも出てきた。特に北海道は１２月に根雪になるはずのところが、１月になってようやくまともな雪になったという状況になっている。これにより、ホテルやペンションなど宿泊施設の売上も影響された。ある某レンタカー会社の情報によると、「１２月に本州からスキーツアーのお客さんが来たのに、スキー場が閉まっていて、温泉だけ入って本州に帰って行ったお客さんがいた」という情報も入っている。
また４月に入り、関東では３０度を越す真夏日が出てきた。本州の一部では今月に入り雪になるところもあった。今後スキー場経営者はどのように経営するのだろうか。新たなビジネスシステムを構築しないと生き残りが難しくなるのは言うまでもない。それに加え日本はこれから年金問題、雇用問題、医療費問題など温暖化以外の問題も抱えている。これらの問題が今後ウィンタースポーツマーケットにどのような影響を与えるか？深刻な問題として捉え、新たな集客システムを構築しないと経営は厳しいかもしれない。
続く
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